企業側で用意するものはありますか？
３畳ほどのスペースだけご用意ください。
施術に必要なベッドや備品はすべてご用意いたします。
タオルなどのリネン費も月額に含んでおります。
来てもらうおすすめの時間帯は？
ご都合のいいお時間をご相談のうえ承ります。
午前中にひと頑張りした後、昼食～夕方の時間帯が効果的にお使いいただけるタイミングかもしれません。疲れがたまって来た頃に施術を受けてもうひと頑張り！「午後も集中して頑張って！」のエールを込め、心をこめて丁寧に施術いたします。
企業側の担当者の役割は？
人事・福利厚生のご担当者様には、毎月の訪問日程のご確認や、当日の予約取りまとめなどをお願いしております。
社員様から人気が高い福利厚生サービスになりますので、比較的稼働率が高く予約も埋まりやすいと思います。当日の急なキャンセルがあった場合などは、キャンセル待ちの方やご担当者様を代わりに入れていただくことをおすすめします。
どんな施術ですか？着替えは必要ですか？
もみほぐしを中心とした、一般的にいうマッサージです。
コリやハリのある箇所を的確にほぐし、全身の血流を良くしていきます。「ほぐれた」「気持ちよかった」と言ってもらえるよう、短時間でもしっかりもみほぐします。
オイルなどは使用しませんので、お着替えの必要もありません。仕事着のまま気軽に受けていただけます。
１人あたりの施術時間は？効果は？
一人あたりの施術時間はおよそ15分程です。
疲れやコリのひどい場所を必ず事前に確認してから施術をしますので、効果は出やすいです。「15分は短いような気がする」とのお声もいただきますが、実際に施術を受けていただくと、「15分でこんなに効果があるんだ！」ととても満足していただけます。短時間なので休憩や仕事の合間に受けていただきやすく、意外と満足感が高いのがこのサービスの特徴です。弊社のセラピストは、皆様からいただく喜びの声のために日々癒しの技術を磨いています。（Qセラピストはどんな人？研修などは行っていますか？　をご参照ください）
セラピストは固定ですか？
基本的に固定です。
継続的な心身の健康チェック、また社員様の心身の変化にいち早く気付くことができるという観点から、セラピストは基本的に会社ごとの担当を決めております。変更をご希望の場合はご相談いただければ大丈夫です。
セラピストはどんな人？研修などは行っていますか？
私たちは、働く人の疲労やストレス、心身の不調を的確な施術やコミュニケーションによって軽減させる技術を日々研鑽しています。日本オフィスセラピスト協会に加盟しており、定期的にスタッフ研修の場を設けています。職場において、短時間でいかにリフレッシュ時間を提供するかを考え、セラピスト一人ひとりが技術の向上に努めています。スタッフの人柄については、スタッフ紹介をご覧ください。
研修の様子はInstagramからご覧いただけます。
日々のアドバイスはもらえますか？
はい、日々実践できる心身づくりのアドバイスなどをさせていただきます。
社員様がご自身の健康に興味を持ち、日々仕事に前向きに取り組める心身づくりをしていただくことを最大の目的としています。
社員の毎日の健康づくりに生かせる運動方法を教えてもらえますか？
はい、運動プログラムをご用意しています。
ジムトレーナーによる運動とヨガの２種類をご用意しています。ご担当者様よりご希望をお伺いし、貴社オリジナルのプログラムを提供させていただきます。
１回30分～１時間程度、料金は25,000円（税別）／回となります。
福利厚生費として計上できますか？
できます。
福利厚生費には、法定福利費と法定外福利費の２種類があります。
法定のものは、健康保険・厚生年金・介護保険・労災保険・雇用保険など。
法定外のものとしては、健康診断、社員旅行やレクリエーション、住宅手当などが一例で、企業により特色があり異なります。
オフィスリラクゼーションは、すべての社員様を対象にしていただくことで、福利厚生費（法定外）として全額経費計上できます。
社員の利用率はどのくらいですか？
企業出張型リラクゼーション利用率９０％以上！　※日本オフィスセラピスト協会調べ
かなり稼働率の高い福利厚生サービスです。社員様の満足度が高く、社内の好循環が期待できます。福利厚生の充実は、離職率の低下にも効果があるとされています。
長野県外の支社も対応してもらえますか？
はい。首都圏を中心にサービスを展開する株式会社イーヤスとパートナー連携してしているので、東京・名古屋・大阪・福岡・札幌などの全国主要都市の支社様にも対応し、同サービスを提供することが可能です。
どんな業種が導入していますか？
オフィスリラクゼーション（マッサージ）のサービスは、さまざまな業種で導入されています。一例として、IT、ゲーム制作、製造業、建設、運輸、自動車整備、通販、飲料メーカー、金融・保険、不動産、病院、新聞社、テレビ局、学校、福祉施設　など。